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논문 기본 정보

자료유형
학술저널
저자정보
저널정보
한국일어교육학회 일본어교육연구 일본어교육연구 제26호
발행연도
2013.1
수록면
111 - 129 (19page)

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本研究の目的は、第二言語習得過程におけるコミュニケーション方略指導の有効性を理論的に考察し、日本語の会話教育におけるコミュニケーション方略の指導方法を提示することである。第一に、コミュニケーション方略指導の是非に関する先行研究を考察した。その結果、会話教育においては、学習者に様々なコミュニケーション方略の形態や使用方法などを教え、無用な沈黙を強いることなく、会話を持続させることの重要性を生徒に理解させる必要があることが明確になった。また、コミュニケーション方略指導の是非に関する議論は、①指導を想定しているコミュニケーション方略の分類やコミュニケーション方略指導の目的に関する議論が十分に行われていないため、②指導効果を具体的に示す実証的研究があまりにも少ないため、解決できないまま現在に至っていることを指摘した。第二に、以上の考察を踏まえ、コミュニケーション方略の指導案を作成した。まず、李賢珍(2005)のコミュニケーション方略の分類の中で、学習者の第二言語コミュニケーション及び第二言語習得過程に役立つと考えられるコミュニケーション方略を、問題処理方略から二つ(言い換え、明確化要求)、会話進行方略から二つ(フィラー、あいづち)、計四つを選定した。そして、Dörnyei(1995)のコミュニケーション方略指導の手順、Dörnyei&Thurrell(1992)の指導案に基づき、日本語の会話教育におけるコミュニケーション方略の指導案(①コミュニケーション方略の明示的指導→②タスク学習→③自己評価)を提案した。

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